超伝導量子干渉型磁束計と高磁場多目的物性測定システムによる物性測定

超伝導量子干渉型磁束計と高磁場多目的物性測定システムによる物性測定

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支援事例

表記の研究設備は、産業界・アカデミア/民間・公共を問わず学外者へ利用の道を開いており、その方法については、装置の操作の熟練の程度に依存したユーザーのニーズに応えるため、

(1)本センターに測定を依頼する「依頼測定」
(2)本センターにて自分で測定する「機器使用」

という2つ様式を用意している。

本研究設備センターは現在約10の機器について外部利用を可能にしているが、表記の研究設備は本センター現有のヘリウム液化器を有効に活用できるため、外部利用を早くから実施しており10年以上の歴史を持つ。
これまでに、下記に示す外部機関の研究支援の希望に応えて、多くの実績を残してきた。

(イ)民間企業からは、I社、H社、Ca社、N社、Ch社、S社など
(ロ)大学関係では、東農工大、名大、豊田工大、成蹊大、理研など

  • 図1に示すように、民間企業の研究所から持ち込まれた薄膜形状の試料に対して精度の高い磁化のデータを提供した。
    さらに大学相互間では、試料の持ち込みに端を発した共同研究に発展した事例も数多い。
  • 図2は、熊本大学から単分子磁石(分子一個が磁区をなすナノテクノロジー分野の磁気材料)の試料を受けて共同研究に発展した例を示す。
    高精度の交流磁化率データは単分子磁石開発において必要不可欠なものである。

物性測定に強い本学の研究設備センターを今後ともご利用いただけるよう、さらに機能強化を図っており、設備更新やオプション類の充実を進めている。

担当者

超伝導量子干渉型磁束計と高磁場多目的物性測定システムが提供できるサービスとしては、感度と精度の高い直流/交流の磁化率、磁化曲線、零磁場中冷却磁化・磁場中冷却磁化・残留磁化の温度依存性などがある。

磁化測定は磁性材料のみならず超伝導材料のマイスナー効果や完全反磁性の実験も可能である。
  • 石田尚行

    基盤理工学専攻

  • 小林利章

    研究設備センター 低温部門、教育研究技師部

高磁場多目的物性測定においては電気伝導度や比熱、熱電特性などの測定も可能である。
継続的に装置の一部は更新され、オプション類も追加されつつある。
センターのホームページに記載されている以外の測定も相談に応じられる可能性がある。

使用設置